自分で選べる金融商品 預貯金編
以前のブログでご紹介したように、少子高齢化が進む現在の日本は公的年金だけで
老後を生活することは難しくなってきています↓↓↓
そこで今回は、資産を形成・蓄積するための金融商品
【自分で選べる金融商品 預貯金編】をご紹介したいと思います!!
預貯金とは?
銀行や郵便局などへお金を預ける
ことです。
お金を貯める場合の基本ですよね!!
銀行や郵便局、信用金庫への預金は、ほとんどの人におなじみのことだと思います。
会社勤めの方は、自身名義の通帳をとおして給与や賞与が振り込まれていますよねー
この預金もしっかり利息が付いてきます!
以外と知らないというか利息が低すぎて気にしていないという方も多いと思いますが…
というか金利低すぎ!
預貯金のメリット!?金利編
一昔前は銀行にお金を預けておくだけで年5~10%の利息が付いていた時代もあったようですね!!
まとまった金額を預けておけば利息だけで月々の生活費の部分がまかなえる…そんな素晴らしい時代があったそうです。
しかし、それは過去の話…
現在では預金等に利息(金利)はほとんど付かないと思って良い状況です…
普通預金と定期預金で多少利息(金利)に差がありますが、主要なメガバンクで比較しても
- ゆうちょ銀行→普通預金(0.001%)、定期預金(0.010%)※1年
- 三菱UFJ銀行→普通預金(0.001%)、定期預金(0.010%)※1年
となっています。
※2019年現在、ただし商品によって差がある。
ということは普通預金で100万円預けても、1年間で金利は10円にしかなりません…
定期預金で100万円預けても100円…
このように利息(金利)が低いというのが預金の特徴となります!!
ネットバンクについては調べていませんが、メガバンクよりネットバンクのほうが普通・定期預金の金利が高いと言われています!
インターネットが発達した現代においては、自宅のPCから直接申し込めるネットバンクも利用しやすくなりましたね!
しかし、直接行員と話ができなかったりネットバンクでも商品や預金額によって差があり、メガバンクと金利の差がないという場合もありますのでご注意くださいね。
預貯金のメリット!?元本保証編
預貯金の場合の最大のメリットは元本保証されているということ!!
株式投資などの場合と異なり、日々価格が変動して大きな損害が発生するということはありません。
これが最大のメリットでしょうか?
これ以外にメリットは見つけられませんでした!!
きっと他にもいろんなメリットがあると思うのですが、見つけられないというか
メリットに気が付くことができませんでした…ごめんさない!
金融機関によっては退職金をまとめて預ける場合などに通常よりも高い利息(金利)が付けられる特別な金融商品を取り扱っているところもあります。
あとは、投資信託などと違い、管理手数料などがとられないということもメリットの1つになるのでしょうか?
ATMの時間外利用等は別途手数料が発生しますが…
金融機関そのものが倒産した場合
預貯金の場合、一番注意が必要なことは金融機関そのものが倒産してしまう可能性があるということです!
日本では預金保険という制度がありますので、普通預金に関しては元本1000万円とその利息分までは確実に戻ってきます。
預金保険制度とは、金融機関が預金保険料を預金保険機構に支払い、万が一、金融機関が破綻した場合に、一定額の預金等を保護するための保険制度です。
預金者が預金保険制度の対象金融機関に預金等をすると、預金者、金融機関及び預金保険機構の間で自動的に保険関係が成立します。このため、預金者は、預金保険の手続を行う必要はありません。預金保険機構より引用
逆に考えると、
1000万円までしか返ってこない!!
と考えたほうがよいでしょう…
1000万円を超える金額は破綻金融機関の財産状況によっては一部返ってこない可能性があり、破綻直後しばらくは自由にお金の引き出しなどができない…ということが考えられます。
しかもこの制度、普通預金・定期預金・金銭の信託を合算して1000万円までの元本とその利息分だけですので注意が必要です!!
可能であれば、いくつかの金融機関に分けて管理しておくことがベストだと思います!
まとめ
預貯金は誰しもが簡単に利用できるものでありますし、自分で選べる金融商品という項目においては
ノーリスク・ノーリターンの商品だと言えます。
しかし資産を形成・蓄積する商品というよりも金利や現在の日本の治安を考えると
資産形成<お金を預けて置く場所
という考えのほうが、どこかしっくりくるような気がしています!
- 預貯金は誰しもが利用しており、お金を貯める場合の基本である
- 現在はほとんど利息がない状況であるが、元本割れをすることはない
- 預貯金をしている金融機関が倒産した場合、1人1000万円までしか保護されない